コロナの感染が日増しに増えていて、京都でもいよいよ感染者が100人以上を突破してしまいました…。
他府県と比べて少ないかもしれませんが、京都の人口比率を考えると結構な割合で感染者が増えているんですよ。
特に京都市は京都府の半分の人口を占めていますから、京都市の繁華街や観光地で広まった可能性も否めません。
そこから京都市以外の地域にも広がった可能性が十分にあるので、4月の緊急事態宣言時以上に大変なことになっていると思います。
ウイルスがもし目に見えるものであれば気持ち悪いくらいに繁殖しているのではないでしょうか。
イギリスで変異種が確認されましたが、シンガポールやドイツなど次々に変異種が確認されています。
変異種は感染力がこれまでのコロナよりも強力で、世界ではさらにコロナに対する警戒が強まってきています。
いぜんからもっと警戒すべきだと私自身もブログで警鐘を鳴らしてきたつもりですが、政治家を筆頭にコロナに対する対策を怠ってきた結果がいよいよ本格的に恐ろしいことになってきました。
感染力が強い変異種ということで未だとどまっていますが、やはりウイルスは変化・進化をしていきますし、今後殺傷力が強くなる可能性も否めません。
経済優先して二次被害を食い止めたかったと政府は言うと思いますが、現状からさらに悪化した状況が出たときは政策が失敗であったことをさすがに認めてもらいたいです。
コロナが怖いのは感染すること以上にその後の後遺症だと思っています。
また、合併症となって持病を抱える方にとってはさらに深刻で、重症化する恐れがある点を改めて覚えておかなければなりません。
もしかしたらすでに感染をしていたが無症状で気づかなかったとしても、その後にコロナウイルスがどのような形で後遺症となって残っていくかも分かりません。
未知のウイルスに対してもっともっと警戒していく必要があります。
企業に対してお金を送るよりも、個人に配布したほうが確実に家から出ないと思いますし、コロナが治まった後で衝動買いするような形に持っていけばいいのにと思います。
というのも、宿泊業や飲食業に対して時短要請をして、その分のお金を配布したとしても、そのお店に関連している企業にはお金を配らないわけですからあまり意味がないと思うんですね。
宿泊業であればホテルにお金を渡したとしても、リネンや洗濯に携わる方たちの仕事も激減しているわけで、その方たちにも同じく配布しているかが問題ですよ。
飲食業に対しても、そのお店に対して材料を送っている企業にも対策をしているのか。
結局働きに行かないと食べていけないのですから外出は避けられませんし、それなら極力家から出ないために生活費を配布するとか税金滞納の延期策とかで、生活に支障が出ないための最低限の策をしてコロナ激減策を取る方が長期的に見ても経済に優しいとは思うんですけどね。
各家庭にお金を配布するのは極めて財政的に見ても支出が大きいかもしれませんが、ＧＯＴＯを見ても分かるように外出したい人たちがたくさん出てくることが分かったわけですから、後から回収することが可能だと思います。
長期的視野を見て政治家の人たちは行動してほしいなと思います。
なんとか来年にまでコロナを引きずらないでほしいものです。
コメントを残す